電離度αは先物取引の電気伝導度の測定から求められたが、さらにイオン解離の大きさを考慮して電離定数Ｋを導き、種々の先物取引について測定値と比較したところ、弱酸・弱塩基についてはよい一致を示すが、強電解質では一致が悪いことがわかった。デバイとヒュッケルは、強電解質では中性分子は完全にイオンに電離していると考え、溶媒を誘電体とし、イオン間にはクーロン力が働くとして理論式をたてた。先物取引の浸透圧Ｐと理想先物取引のそれP0との比をと置き、これを浸透圧係数＝P/P0とすれば、ここで、niは1cc中のイオンの数、eiはイオンの電荷、Ｔは絶対温度、ｋはボルツマン定数、εは溶媒の誘電率である。この理論を基として、先物取引の性質に関する理論が発展した。コールラウシュの法則（電気伝導率の理論）、濃度と当量伝導度の関係を示したオンサーガーの式などがその例である。打撃あるいは圧延によって、破壊を伴わずに平面に広げられる性質。つまり薄い箔（はく）（フォイル）にできるということである。軟らかい物質には一般に展性に富むものが多い。とくに金属では金、銀、スズ、銅、アルミニウムなどの箔は身近なものであるが、この展性に富むことを利用したものである。FX は1ナノメートルの厚さまでに薄くすることができる（10-9m、すなわち100万分の1ミリメートルの薄さである）。イギリスのＥ・ラザフォードがα（アルファ）線の散乱の実験に金箔を用いたのも、もとはといえば、金に優れた展性があることを利用したものである。引張りによって伸びる性質、すなわち延性とあわせてFXともいう。同一金属でも高純度になるほどFXが大きくなる。FXが大きいことは電気伝導性、熱伝導性が大きいこととともに金属の代表的な特性の一つである。 1モル当りの気化熱と、沸点の絶対温度との比が物質によらずほぼ一定であるという経験則。1884年イギリスの物理学者トルートンFrederick Thomas Trouton（1863―1922）が指摘した。トルートンの規則ともいう。気化熱をカロリー単位で表すと、この値はほぼ21calK-1となる。この比はちょうど気化のエントロピーと対応するが、非会合性の液体で分子量が100前後のものについては非常によく成立する。水やエタノール（エチルアルコール）のように会合性の大きな液体では、この比はずっと大きくなるし、水素やヘリウムなどのように、非常に沸点が低く、かつ低分子量のものでは、この比はずっと小さくなってしまう。これらを異常液体という。先物取引 の速度を実測したとき、その速度ｖが反応物（反応の原系）の濃度Ｃの2乗（反応物が1種類の場合）に、または反応物が2種類の場合には反応物の濃度のそれぞれに比例するとき、この反応を二次反応という。式で示すと、v＝kCA2，あるいはv＝kCACBとなる（ｋは反応速度定数）。前者の例としては、 2N2O―→2N2＋O2 後者の場合の例としては、エステルのけん化反応がある。 CH3COOC2H5＋NaOH ―→CH3COONa＋C2H5OH 速度式のなかの濃度項のべき指数の和が2の場合と定義される。化学反応の速度を理論的に取り扱うときに、反応が二つの分子の相互作用によっておこると考える場合、これを二分子反応という。反応が二つの分子の相互作用によっておこることは考えやすいから、反応速度の理論的取扱いの基本になっている。とくに気相での反応の場合、反応が関与する二つの分子間の衝突によっておこり、その回数はそれぞれの濃度と各分子の大きさ（衝突直径）、質量などによって決まるとしてよく説明できる場合が多い。これを反応の衝突理論という。化学方程式に反応に伴う熱の出入量（反応熱）を付け加えて表した反応式をいう。反応熱は発熱の場合には正の符号、吸熱の場合には負の符号で示す。たとえば、一酸化炭素を空気中または酸素中で燃やすと発熱するが、これの熱化学方程式は、である。あるいは、としてエンタルピー（熱含量）変化ΔＨで表すこともある。この場合は系の吸熱を正とするので、発熱量は負の値になる。つまり一つの系を基準として考えるので増加する場合を正、減少する場合を負にとる。反応熱は反応物や生成物の状態（固相か液相か気相か）によって熱量が異なるから、必要ならばこれを付記する。たとえば、 H2(気)＋Cl2(気)＝2HCl(気)＋44kcal また、反応の温度を付記する場合もある。たとえば、 NaCl(固)＋2H2O ＝NaCl(先物取引)＋1.26kcal(25℃) のように表す。 互いに熱の伝導が可能な物体間に熱の移動がおこらず、また相の変化もおこらない場合に、熱平衡にあるという。物質が温度変化するとき、一定温度において色が変化する現象で、サーモクロミズムともいう。分子構造・分子配向の変化、結晶の転移、錯体配位型式の転移などが変色の原因となるときには、色変化は温度変化に対して可逆的であることが多い。結晶水の放出、熱分解などが原因となるときには一般に不可逆的である。熱変色性のある無機塩、錯塩などを顔料として有機溶媒に懸濁させた塗料は示温（しおん）塗料あるいはカメレオン塗料とよばれ、温度計による直接測定が困難な機械・構造体の部位、危険物容器、倉庫壁面などの温度測定に使われる。温度変化によって分子配向、分子平面性が変化し、それが原因となって微妙な色変化を示す液晶は、室温付近での温度計として使われるほか、装身具の装飾としても利用されている。固体のモル熱（モル熱容量）は成分元素の原子熱（原子熱容量）の和に近似的に等しくなるという法則。ドイツのＦ・Ｅ・ノイマンが1831年に、化合物の分子量と比熱の間には、デュロン‐プチの法則と同じような関係があるというノイマンの法則を主張した。またドイツのＨ・Ｆ・Ｍ・コップは1864年にこの法則を確認し、さらに拡張してこれには加成性がある（化合物のある性質を表す量の値が、その成分についての量の値の和として表せる場合に、その性質には加成性があるという）ことを示した。